ひとえに筋肉トレーニングって言いますが、結構やってみるときっついものです。　
筋肉トレーニングと言えば、スタイル維持にも効果が期待できる方法だけれど、ちょっと勇気がいりませんか。
長く続けられるようなものを見つけて自分にぴったりと合うものを探した方がいいですよ。
筋肉トレーニングもすべてが、きちついのではなく、基本は、体脂肪を燃やすのにもとても効果があるといわれているので、タボリック対策にももってこいです。
だって、野球選手やサッカー選手、テニス選手や水泳の選手だって、もスタミナをつけるためには毎日の筋肉トレーニングが欠かすていないのですから。
私たちも、毎日欠かさずやることが、1番体型維持の近道と言えます。

外食産業が、日本では営業利益が伸びなやむなか、マクドナルドは、業績がどんどんあがっているようです。
やはり、ハンバーガーの代名詞といったところでしょうか。

日本マクドナルドホールディングスが、2月9日に発表した2011年12月期連結決算において、営業利益が前期よりも 微増ながら、281億円、税引き後利益が同69.1増の132億円となり、いずれも2001年の上場以来、最高益を更新したのです。

昨年の震災後は、マクドナルドだけでなく、外食を控えていく傾向が広がって、全店の売上高は8年ぶりに減少していったのですが、利益率の高い商品が好調で、経費節減もこの売り上げ高に導いたと言えます。

マクドのサービスと工夫がなされた技と言えますね。
どんどん外食産業を引っ張っていって日本経済を建て直してほしいものです。

トヨタがエコカーだけでなく、スポーツカーも発売することになったようです。

トヨタ自動車は、先般1月2日に、富士重工業と共同開発した小型スポーツ車「86（ハチロク）」を、今年の4月6日に発売すると発表したのです。

「エリア86」を既存販売店のうち283店舗に設置して、スポーツカーを楽しむ人を取り込む勢いのようです。

確かに、エコカーブームではありますが、逆にスポーツカーというコアな分野においても、好きな方にとっては、たまらないものです。

スポーツカーって、年齢層がある程度は限られますが、それでも、その層を取り込むことはとても大切なことのうようです。

トヨタの戦略は、本当に緻密だなって思いました。

給与所得控除に上限を設けることは、必要なことかもしれません。
要は、富裕層といわれる方とか、お金を儲けている方とかに負担をしてもらうことが重要だと思います。

日本政府が、通常国会に提出する2012年度の税制改正関連法案が成立する見通しとなったのです。

最大野党の自民党が賛成する方向になったので、成立をすることになったよです。

政府・与党の考えは、自民党案を8～9割取り入れているので、大差はないので、関連法案に賛成するようです。

これにより、所得税と個人住民税の「給与所得控除」の上限設定、地球温暖化対策税（環境税）の創設や、退職金の優遇税制の縮小などが実現します。

財政の厳しい政府ですから、知恵を絞って、しっかりと実行してほしいものです。

とっても仕方ないとは思いますが、これも原発の影響と、震災の復興を進めていくために、絶対に必要で あるならば、仕方のないことかなって思います。
お互いに企業も家庭も協力をしていくことが重要だと考えます。

原子力損害賠償支援機構によると、東京電力管轄内での家庭向けの電気料金の値上げ幅を最大10％とする改善策を盛り込む総合特別事業計画の素案をまとめそうです。

これは、はっきりすれば、東京電力を国有化していくことを念頭に入れ、1兆円に及ぶ公的資本の注入や、金融機関による同規模の追加融資や、経営体制の刷新などを求めているようです。

確かに、今の東電の企業体質をしっかり改めていき、原発事故の終息と、そして新しいエネルギー開発を実行していけるリーダーを輩出していくことが重要かと思います。

だからこそ、迅速な対応をすべきだと思います。

昨年起きた東日本大震災で、各都道府県から被災地に向けた心温まる義援金が、いまだに500億円も残ったことが明らかになったのです。
まだこんなに日が経っても、なかなかすべてのお金が被災者に行き届かない現実があることは、とても最悪なことです。

岩手県、宮城県、福島県に昨年末までに配分された義援金計約3514億円のうち、約500億円が県や市町村にとどまって、被災者の手に渡っていないことがわかったのです。

今頃になってという気がしますが、まだまだ被災者に支払われた義援金が少ないと言えます。

支給率が、約86％で、福島県が、特定避難地点が多いので、配分額のうち約20％しか支給されていない地区もあるようです。

まだまだ仮設住宅に入れない方も多く、公的な施設にとどまっている方も多数いらっしゃいます。

従って、少しでも復興を早く実施していくには、義援金などをどんどん配布し、しっかりとした生活は1人でも多くできることが1番のポイントではないでしょうか。

日本の復興は、絶対に被災地の復興しかないと個人的には思います。

百貨店の売り上げがよくなることは、日本経済にも本当によくなると思います。
新しい年に福袋などの売り上げがいいのは本当にいいのではないでしょうか。

全国の主要百貨店では1月2日に、2012年の初売りが始まって、福袋やセール品を求める買い物客でにぎわったようです。

特に、東日本大震災が起きてから、家族で休日を過ごしていく傾向が強まり、身近なレジャーのショッピングの人気があり、百貨店に人も多くなって、好調な感じだ。

例えば、三越日本橋本店で、開店前から前年より1000人以上多くなんと、約4100人の行列ができて、開店時間を10分前倒ししてオープンしたそうです。

しかも有名ブランドなどの福袋用意した8万個が次々と売れたのです。

このような景気のいい話がどんどんでてくれば、もっと景気もよくなっていく可能性が高いのではないでしょうか。

こんなこともあるのですね。
長い間死刑というものが執行されなかったことは、驚きもありますが、果たしていいのか悪いのかは、本当に疑問です。
それだけ、凶悪な事件がなかったのかと言われれば、そんなことはないですもんね。
本当に偶然と言えるのかもしれませんね。

平成23年の死刑執行が、12月27日現在で一件も行われていないのです。

19年前さかのぼり、それから初めて、「執行ゼロ」となる見通しで、刑事訴訟法の規定においては、死刑執行には、法務大臣の命令が必要なのですが、年内に執行を命じる動きはないそうで、はじめてゼロになりそうです。

犯罪はもちろんその罪の大きさによって刑も違いますが、死刑が一番厳しい結果であり、できれば死刑がなく、しかも事件もないことが一番の平和と言えるのですが。

大きな事件がなくても、小さな事件は毎日のようにどこかであります。
もっといい世の中になってほしいものです。
あと、罪を償う際に、やはり死刑もやむを得ないケースもあることは忘れてはいけないと思います。

冬のボーナスが、大手では2年連続プラスになったそうです。
なんか、いいニュースではありますが、逆に大手はよくても、中堅や下の会社はどうなのかなって気がします。

経団連が２１日発表した大手企業の今年冬の賞与は、回答企業が165社の組合員平均は前年実績より増加し、2年連続のプラスとなったそうです。

80万円台は、3年ぶりで、2003年と同水準だそうです。

ボーナスは、まさに社員にとって給与以上に、大事なものであって、各企業においても、日常品や、貯金など、あてにしている会社も多いと思います。

要は、景気がよければ、すべてよしと思うのです。

あとは、景気がよくなったことが実感できれば1番いいのですが。

確かに、気の遠くなる数字ではありますが、着実に事を運ぶには、仕方のないことだと思います。
できる限りの方法で、少しでも早く原発の廃炉に向けて計画を練って欲しいものです。

福島第1原子力発電所の廃炉に向け、新たな工程表が、経済産業省と東京電力がまとめてでてきたようです。

それによると、メルトダウンにより溶け落ちた燃料を回収し、そして原子炉の解体作業を行うのに、最長40年かかるそうです。

福島第1原発の廃炉に向け、国の原子力委員会では、原子炉を解体するのに30年以上かかるとして内容であったので、具体的な作業を盛り込んだ新工程表ができて、ようやくその道が切り開かれたと言っていいのではないでしょうか。

どういう形にしても、何年かかっても、元のもどすことを考えて、しっかりと将来に向けて実行してほしいものです。

明治の粉ミルクから、なんと放射能成分のセシウムが見つかったそうです。
これは、食の安全を考えると、とても不安な気がします。

明治ホールディングスの傘下である、明治が発表したのですが、明治の粉ミルク「明治ステップ」から1キログラム当たり21.5～30.8ベクレルの放射性セシウムが検出されたそうです。

広報担当者によれば、熱風に一部放射性物質が混入したのではないかとみられるそうです。

国が定めている、粉ミルクのの暫定基準値よりも、今回の検出量は下回っているので、安心は安心ですが、やはりそうすべてが100％完璧とは言えないのかもしれませんね。

ただ、この数値に過敏になっていることだけは確かではないでしょうか。
すべての数値が確かではないと思うのです。

あくまで基準として私たちもあまり過敏にならないようのしたいものです。

今回の、日本のTPPの参加に向けて、日本の農業はどのような対策をとっていくか、それは予算面でも必要不可欠だという認識のようです。

日本政府は、2011年度の第4次補正予算案を練っていく方針を固めたそうです。

その規模は、1兆～2兆円規模で、日本政府が、TPP(環太平洋経済連携協定)交渉参加方針で、まず、日本の農業への支援や経営基盤強化策などを盛り込むことが重要だと考えているようです。

今回のような、年間の補正予算が4次にまでなるのは、とても珍しく、1947年度以来だそうです。

農業への支援のほかにも、生活保護費や、二重ローン対策など東日本大震災の復旧・復興対策にもあていくことから、結構な規模にせざるを得ないのが実態かもしれません。

国民の負担も増大することから、今後の日本経済は、未来に向けての決意と、そして不安が混じった感じで進んでいくのかもしれません。

もちろん驚きもありますが、逆に、なんとかつぶれない方向性に向けて、国もサポートをしてほしいですね。

東日本大震災によって被災した東北地方の4つの信用金庫が、国対して、公的資金を注入してほしいと訴えたのです。

今回の資金は、自己資本を増や、震災復興において資金需要に応えるのが目的のようですが、資本増強額は計500億円規模にもなるかもしれないのです。
信金業界では、経営破綻以外の公的資金活用は初めてのようです。

注入申請を検討するのは、宮古、気仙沼、石巻、あぶくまの4信金で、太平洋沿岸が営業基盤になっており、先般の地震や津波によって、本支店が被災し、取引先の中小企業や個人からの返済もまだ、まだ滞っているようです。

この状況では、信金の規模でははっきり言ってきついと思います。
なんとか、国も助けてほしいものです。

このままいくとますます危険な状態に会社がなってしまうので。

中国へ進出した花王ですが、ようやく日の目を見る結果となったようです。

国内トップの日用品、化粧品メーカーの花王が、長年なかなか企業としても利益を得られなかった中国事業で、来年度は黒字化できる見通しとなったそうです。

1993年に進出した花王が、19年目を迎えて、やっと成果が出てきそうです。

この要因は、まさに、昨年9月に販売した衣料用洗剤の『アタック瞬清』。

特に上海地域では衣料用洗剤分野で10％のシェアをクリアできたのです。

中国って結構黄砂も多く、空気もよくなさそうなので、衣類なども洗ってもきれいになることってなかなか難しかったと思うのです。

花王にとっては、中国では初めてと言ってよいヒット商品で、洗濯後のすすぎが1回ですむという、日本ではお馴染みの話ですが、中国では活気的なわけです。

それだけ、日本の技術力は、けっして外国には負けない力はあると思います。
これからも、どんどん世界に向けて、日本の力を見せてほしいものです。

自動車税の減税について、かなり難航していて、このままでは意見踏襲は難しい感じのようです。

2012年度の税制改正の1番の目玉が、この「自動車減税」なのですが、11月7日に、自動車業界のトップがそろって記者会見をして、減税を要望したのですが、財務省や総務省が、財源確保のため減税には慎重な意見で、そこではまったく結論が空論になったようです。

消費税増税などの大型税制改正を考えても、この点だけを議論する時間もそれほどないことから、取りまとめは難しいのではないかという意見も出ている。

確かに、両方の意見を踏襲することは、なかなか難しいことだと思います。
税金が下がれば、もちろん車を持っている人にとっては、ありがたいのですが、税収が減ることを考えると、厳しいと思うのです。

どこで、お互いに歩み寄りを見せるかが、今後のポイントと言えます。

個人的には、この措置は賛成です。
なぜならば、所得の多い人から、税金などをとることは、別に悪いこととは個人的には思いません。

それだけ収入がある人から税収を受け取り、貧困に苦しむ方々からは、税金を減らすもしくは無くすことも視野に入れるべきだと思います。

厚生労働省は、厚生年金の保険料の算定基準である標準報酬月額の上限（62万円）を見直して、高額所得者の保険料を引き上げる検討に入ったそうです。

考えとしては、健康保険の上限と同じ121万円に引き上げる案が軸となっている。

これは、保険料収入を増やすことによって、年金財政を安定化させることが1番の考えと言える。

但し、負担増となる人や、保険料を半額負担する企業側の理解は、今後どのように解決していくかどうかが1番の問題だと思われます。

しかしながら、ここは、企業と高額納税者に対しては、一定の理解を示して欲しいですね。
国民の負担は、もう限界に来ていると思います。
もうこれ以上は、耐えきれないと思いますので、この措置をぜひ実行してほしいです。

日本の政令指定都市のまた1つ名乗りを上げた県がでてまいりました。
九州の熊本県が政令指定都市になるようです。

日本政府は、10月18日の閣議において、熊本市を2012年4月1日付で、全国20番目の政令指定都市とすることを決定したそうです。

九州においては、北九州、福岡市に次いで3番目になります。

ちなみに、政令指定都市になるには、通常100万人以上となっていたのですが、総務省では2010年3月末までに合併した市は、70万人以上に緩和しているすです。

熊本は、10年3月までに3町と合併して、国勢調査の速報値に基づいて人口が約73万4000人になったことから政令指定都市として認められたようです。

大都市の仲間入りになって、今後の熊本の発展が楽しみですね。　

NHKの受信料が、値段を引き下げる方向性で進んでいきそうです。
なんでもそうですが、せちがらい世の中。安くなることは、とてもうれしい限りです。
特に、公営の放送ですからね。

NHKの話しでは、2012年度から3年間の経営計画のなかで、受信料を最大で月額110円下げる原案を出すそうです。

当初の案よりも大幅値下げとなった。

値下げは口座振替やクレジットカード払いが対象ですが、かなりうれしい話しですね。
ＮＨＫは、最近お堅い番組もありますが、意外に演芸やドラマなども、民放顔負けの番組も増えてきて、かなり変革をしていると思います。

確かに、放送局も時代に合わせた経営方針が重要と言えます。

ＣＭがある民放とは違い、受信料によって運営しているのですから。
そんななか、価格を下げていくことは本当に国民生活の中でもいいことだと思います。

特に、受信料を滞納されている方も多いなか、少しでも安くして、しっかりと対応していくことも求められていくことですね。

まあ、今年はいろいろなことが日本全体に起きたので、上昇してきたディズニー関連も、さすがに厳しい決算となったようです。
しかしながら、ディズニー関連は、はっきり言って、すぐに立ち直ってきますからね。
安心していいと個人的には思います。

2011年度上半期（4～9月）のディズニーランド（TDL）とディズニーシー（TDS）の合計入園者数は、予想通り前年よりも減ったそうです。

東日本大震災による休園、自粛ムードの影響は、やはり上半期として、前年割れとなったことは仕方のないことですよね。

ディズニーランドやディズニーシーだからこそ、それですんだわけですが、他のアトラクション関係はもっと利益は落ち込んでいると思います。

まだまだ消費が戻ったわけではありませんが、徐々に娯楽のも目が向いていくと重いまますね。

元気を出すなら、まさに娯楽ですからね。

この犯人は、極刑にしてもいいくらいの人間だと個人的には思います。
このような勘違いで、しかもそんな事件になるようなことがなかったのに、勘違いで殺されるなんて、本当に最悪な事件ですね。

大阪市交通局のバスの職員が市営バスの事務所で刺されて死亡した事件は、警察の話しででは、この容疑者が、交通局に苦情を訴えにきていたそうで、その発端が、9月22日、市営バスにクラクションを鳴らされたと勘違いしたそうなのです。

そのトラブルを目撃した方の話しでは、「容疑者が、バスをぼこんとけって、走ってバスを追いかけていた」と。

この容疑者は、取り調べに対して、「半殺しにしようと思った」と供述しているそうです。

このような、はっきり言って、勘違いで殺された方が、とてもかわいそうとしか思えません。
きちんと対応していたにも関わらず、半殺しにしようとしていたわけですから。

本当に無念ですね。

今後は、どうトラブルに対して対応していくか、身の安全のためにも必要なことだと思います。